葬祭ディレクター
人の一生を締めくくる「葬儀」をプロデュース
求められるのは「知識」「技術」と細やかな「心配り」
2009年2月、映画「おくりびと」（滝田洋二郎監督）が、第81回アカデミー賞外国語映画賞を受賞し、大ヒットとなったことは記憶に新しい。映画の中で特に観客の注目を集めたのは、本木雅弘演じる主人公が従事する「納棺師」という仕事。死者を棺に納める仕事だが、その所作の美しさや、厳かな雰囲気、死者に対する尊厳の心に感銘を受けた人も多いだろう。この映画をきっかけに、納棺師は広く一般に知られることになったが、他にも、葬儀には多くの人が「仕事」を通じて関わっている。そのひとつが、葬儀に関する一切を運営・進行する「葬祭ディレクター」だ。数年前には資格制度も発足するなど、その将来性が関心を集めている。
葬儀のあらゆる場面を取り仕切る「決断力」と「行動力」
「葬祭ディレクター」は、厚生労働省が認定する民間資格。平成8年に第1回の試験が実施されて以来、1級・2級を合わせて、これまでに累計で1万8000人以上の葬祭ディレクターが誕生している。
日本で葬祭業を営む場合、特に届出などは必要としない。また、従業員も資格を取得する必要はない。しかし、葬祭ディレクターという資格制度が設けられたことで、その能力を客観的に判断することが可能になった。葬祭ディレクター技能審査協会のホームページによると、「葬祭業界に働く人にとって必要な知識や技能のレベルを審査し、認定する制度」であり、「葬祭業界に働く人々の、より一層の知識・技能の向上を図ることと併せて、社会的地位の向上を図ること」を目的としている。
日本で葬式や法事に用いる花といえば、多くの人がまず「菊」を思い浮かべるだろう。この慣習の発祥については、さまざまな見方があるが、そのひとつに19世紀のフランスを発祥の地とする説がある。万霊節（11月2日＝カトリック教で死者に祈りを捧げる日）に墓前を菊で飾る風習が広まり、それが日本にも定着したといわれる。
葬祭ディレクターは、葬儀社などの葬祭関連企業に社員として所属。その仕事は、葬儀に関連する全てを企画・運営することだ。まずは遺体を病院や自宅から葬儀場などに搬送し、棺に納めた上で通夜を行う。次に遺族の意見・要望を聞きながら、葬儀の内容や価格について、企画書や見積書を作成する。内容が決まり次第、さまざまな業者に必要なものを発注。自ら会場を設営し、葬儀の司会・進行、霊柩車や火葬場などの手配なども行う。場合によっては、香典返しの手配や墓地に関するアドバイスを行うこともある。
葬儀は多くの場合、短期間に慌ただしく行われるもの。葬祭ディレクターには、状況を冷静に判断しながら、迅速且つ丁寧に仕事を進めていけるだけの、強い決断力と行動力が必要になる。また、交渉相手となる遺族は、家族を亡くしたばかりで、深い悲しみの中にいる状態。しっかりと心のケアを行うことも重要だ。葬儀は遺族にとって、最後のお別れの場。満足のいくものにするためには、細やかな「心配り」が求められるのだ。
幅広い「知識」と高度な「技術」が必須条件
葬祭ディレクターの試験は、例年9月に実施される。受験資格として、1級は葬祭の実務経験が5年以上、2級は同じく2年以上と定められている。その試験範囲は実に幅広く、大きく分けて「学科試験」と「実技試験」がある。
まず、学科試験では、葬儀を行う仏具や手順、葬儀に関する歴史、相続・遺言に関する法律などについて、幅広く問われる。実技試験では、実際の司会進行ぶりや、遺族への対応のロープレ、会場設営の際に必要な「幕張り」の仕上がり具合などが評価の対象となる。合格率は50％～70％ともいわれ、資格取得のためのハードルは非常に高い。
受験生の大半は、まず葬儀社に就職して数年に渡る実務経験を積み、知識や技術を学ぶことになる。その他にも、資格取得のための専門学校に入学して、勉強するという方法もある。いずれにしても、実際に数多くの葬儀の仕事に関わることが、知識や技術はもちろん、遺族に対する心配りといった、資格取得のために必要なスキルに繋がることはいうまでもない。
資格取得で収入がアップすることも…
葬儀社には緊急の対応が求められるため、24時間体制で営業しているところも多い。当然、そこで働く従業員には時間外勤務や、早朝・深夜勤務がつきもの。実際に葬儀を担当した場合、通夜から一連の行事が終わるまでは、大変忙しくなる。時期にもよるが、葬祭ディレクター1人当たり、１ヵ月で10件近くの葬儀を担当することもあるようだ。
葬祭ディレクターは、基本的に葬儀社などに所属して仕事をするので、その待遇は勤務先によって異なる。葬祭ディレクターの資格を取得する前に、全くの初心者として入社した場合の初任給は、一般的な18～23万円程度といったところ。ただし、一部の大手を除いて、定期採用を行っている企業は少なく、欠員があれば補充するという企業が大半。そのため、職場では中高年の占める割合が高いのが特徴だ。
実際に葬祭ディレクターの資格を取得すると、これも勤務先によるが、「取得手当」が支給されたり、昇進や昇給の際の判断材料として、有利に働いたりすることもある。また、資格の取得とともに、社葬などの大きな仕事に関わることが増え、収入が大きくアップする場合もある。
つまり、資格の取得は、知識や技術の高さを周囲に認知させるだけではなく、収入面でも大きなプラスになるのだ。まだ数年のキャリアでも、実務経験を多く積んで早い段階で資格を取得すれば、同世代の一般的なサラリーマンと比較して高収入を得ることが可能。年収1000万円を超えることも、決して夢ではないようだ。
市場拡大の中で期待される、その役割
高齢化の進行によって、死亡者数は増加傾向にある。また、最近では、故人の希望や個性を尊重して、「音楽葬」や「無宗教葬」など、さまざまなスタイルの葬儀も執り行われるようになっている。今後、葬祭業界の市場はますます拡大していくことは間違いなく、葬祭ディレクターの需要も増えることが予想される。
そう考えていくと、非常に将来性の高い仕事といえるが、単なるビジネスと割り切って、葬儀という仕事に取り組むことは困難だろう。これまでにも述べてきたように、知識・技術に加え、心配りや思いやりといった、一朝一夕では決して身に付けることのできない素養も、仕事を行う上で重要だからだ。そういった意味でも、葬祭サービスを提供するのにふさわしい人物であるかどうかを判断する「葬祭ディレクター」という資格制度は、これからの社会で重要な役割を担うことは間違いない。
※数字や記録などは2009年9月現在のものです。
あまり実情が知られていない仕事をピックアップし、やりがいや収入、その仕事に就く方法などを、エピソードとともに紹介します。
