次世代リーダー、とりわけグローバルで通用するリーダーの育成は、業種を問わず、企業における喫緊の課題です。海外と渡り合えるグローバルリーダーというと、「英語が堪能」「海外経験が豊富」といったイメージが先行しがちですが、しかし、果たして本当に英語さえできれば、グローバル人材といえるのでしょうか。1970年代から80年代にかけて、日本企業は猛烈な勢いで海外進出を果たし、世界中で稼いでいました。もちろん当時と現在とでは、世界のビジネス環境は大きく異なりますが、日本人が日本人であることに変わりはありません。かつてのように日本のビジネスパーソンが海外で活躍するためには、何が必要なのでしょうか。また、どうすれば新しいグローバルリーダーを育成することができるのでしょうか。ともに豊富な海外駐在経験を持つビジネス界の大先輩お二人に、そのポイントを語り合っていただきました。元大和證券株式会社代表取締役社長で、現在は同グループ本社の名誉顧問の同前雅弘さんと、伊藤忠商事常務取締役などを歴任後、2011年から日本漢字能力検定協会代表理事を務めていらっしゃる高坂節三さんです。失われた20年の向こうに日本人が置き忘れてきた自信を取り戻すためには何が必要なのか、大事な気付きを得ることのできる、そんな対談となりました。
- 同前 雅弘氏（どうぜん・まさひろ）
- 株式会社大和証券グループ本社 名誉顧問
1936年生まれ。岡山県出身。1959年京都大学法学部卒業後、大和證券株式会社入社。1970年から8年間アメリカ大和證券へ出向。その後、国際営業部長、常務取締役株式本部長、専務取締役債券本部長、代表取締役副社長国際営業本部長を経て、1989年代表取締役社長に就任。その後、代表取締役副会長等を経て、1999年株式会社大和証券グループ本社顧問就任、その後、名誉顧問として現在に至る。社外活動として、経済同友会では「学校と企業・経営者の交流活動推進委員会」と「教育問題委員会」に所属しており、中、高等学校への社会授業訪問等のボランティア活動をしている。
- 髙坂 節三氏（こうさか・せつぞう）
- 公益財団法人 日本漢字能力検定協会 代表理事
1936年生まれ。1959年京都大学経済学部卒業後、伊藤忠商事株式会社入社。同社 取締役、常務取締役を務めた後、栗田工業株式会社 取締役会長を経て、2011年3月より現職。その間、東京都教育委員、拓殖大学客員教授、（独）大学評価・学位授与機構運営委員、日揮（株）社外取締役、外務省外務人事審議会委員、（公社）経済同友会幹事等を歴任。現在、（公財）ユネスコ・アジア文化センター理事、（公社）日本弘道会理事他。
英語は“方便”――肝心の仕事の中身は日本語で考える
同前: 私は大和證券に入社して十数年営業畑を歩きましたが、福岡支店を皮切りにずっと国内勤務でした。当時は日本企業の海外熱が高まり始めた頃でしたから、大和證券でも海外にどんどん人を派遣しようということで、我と思う希望者は誰でも英語の試験を受け、留学できる制度があったのですが、私は一度も受けませんでした。実は昔から英語が大の苦手で、学校でも英語の成績が最悪でした。大学を卒業して、やっと英語から解放されると喜んだのに、会社に入ってまで試験なんてとんでもないと思っていたくらいです（笑）。ところがあるとき、会社から突然、ニューヨークへの出向を命じられました。あのリーマン・ブラザースにトレーニーとして派遣するということでした。候補者リストの一番手に、なぜか英語のできない私の名前が挙がっていました。勘弁してほしいと固辞しましたが、専務から「英語というのは“方便”で本質的な問題じゃない。行けば何とかなる」また、「今までは英語のできる者を海外に派遣していたが、今回からは仕事のできる者を派遣することに変更した」と言われて腹を括りました。「英語は方便」――その言葉が決め手になりました。
高坂： 海外へ人を出し始めた頃の日本企業が、今で言う「グローバル人材」候補をどうやって選び、育てたかというと、何も語学だけでリストアップしたわけじゃありません。もし英語で選抜していたら、同前さんはニューヨークに行けなかったでしょう（笑）。私だってそうですよ。私は伊藤忠商事で南米駐在が長かったのですが、最初にブラジルに赴任したとき、まわりの日本人は学校でポルトガル語を勉強してきた人ばかりでした。会議もポルトガル語で行うので、私は全然できないから難儀しましたが、言葉に四苦八苦しつつも、業績自体は上がっていきました。なぜかというと結局、仕事というのは外国語で考えてやるわけではないからです。ネイティブの人は別ですが、多くの日本人はまず日本語で考えます。日本で育った日本人にとって、仕事に必要な発想や論理的思考を導き出すのはあくまでも母語である日本語でしょう。英語にせよ、ポルトガル語にせよ、外国語はその考えが相手に伝わるように変換するツールに過ぎません。先ほど同前さんは「英語は方便」とおっしゃいましたが、まさにその通り。方便とは人を目的に導くための便宜的な手段のことですから、そもそも肝心の目的が間違っていたら方便を使う意味がありません。その目的をどうやって考えるかというと、やはり日本語で考えるわけです。
同前: とはいえ、実際にニューヨークへ行ってみると大変で、最初は苦労の連続でした。ニューヨーカーの言葉は、学校で習う英語と全然違うでしょう。スピードが速いし、独特のスラングがポンポン出てくる。しかも現地でディーリングの業務に携わるには、300題ほどある資格試験を通らないといけない。もちろんすべて英語ですよ。もう、いつ降参して日本に逃げ帰ろうかと。そればかり考えていました。
高坂： もちろん外国語が話せるに越したことはないし、そのための努力はすべきだと思います。しかし、必ずしも「語学ができる」イコール「グローバルで通用する」ではありません。要は、仕事の中身や本質を理解して、きちんと成果を出せるかどうか。それには、日本語で考える能力が不可欠なのです。会社が英語の苦手だった同前さんを選んでアメリカに派遣したのは、ずっと国内で頑張って立派な営業成績を上げていたからでしょう。その点を最も重視するからこそ、「英語なんて方便、何とかなる」と言って専務さんも励まされた。上の人の立場からみれば、企業におけるグローバル人材や次世代リーダーの本質的な要件とは、昔も今もそういうことなんですよ。
同前: 我々の頃から1980年代までは、そうやって日本企業が若い人をどんどん海外へ送り出し、世界中で大活躍していました。とくに最後の10年間は猛烈な勢いで海外展開が進みましたが、やがて日本経済が天井を打ち、失われた20年と呼ばれる厳しい時期に入ると、それまでの勢いがぷつりと途切れ、若い人も海外へ出なくなりました。その頃、私がある社員に海外転勤を打診したら、「嫁さんがもらえなくなるので勘弁してください」と言って断わられましたからね。返す言葉がありませんでしたよ（笑）。それくらい日本人が自信を失い、海外に対してコンプレックスを持つようになってしまった。外国は大変だ、日本人が行ったって通用しないと思っているんですね。最近でこそ、このままでは国際化の流れに完全に乗り遅れてしまうと、企業がまた人を出すようになりましたが、「一にも二にも英語」といった語学偏重の風潮には疑問を感じます。やはり海外への劣等感の裏返しでしょうね。
高坂： 伊藤忠商事の現トップの岡藤（正弘）さんはアパレル部門ひと筋、数々の海外高級ブランドの商権を勝ち取ったことで知られますが、あまり英語が得意ではなかったと伺っています。海外駐在の経験もないし、東京本社にもほとんどいなかった。それでもイタリアまで行って、激しい争奪戦の末に、あの「ジョルジオ・アルマーニ」の独占販売権を獲得しましたからね。どうやって交渉しているかというと、大事なときは同時通訳を連れて行くそうです。要は仕事の中身なんですよ。彼はその見本です。最近では夜8時以降の残業を禁止し、「朝型勤務」にシフトするという画期的な制度を作って、世間を驚かせました。だらだら残業していても体に悪いだけで成果につながらないというのは、誰でもわかっていたことですが、実際に残業禁止まで踏み込んで決断するところがすごい。いかにも仕事の中身を重視する岡藤さんらしいと思いましたね。
ローバル人材に求められる日本人としての人間力の根幹とは
同前: 中身が肝心というのは確かにそうで、会話でも、仕事に本当に必要な言葉や知識、私の場合はディーリングの専門用語や理論ですが、これさえある程度正確に伝えられれば、仕事相手はわかってくれますから、ニューヨークでも何とかコミュニケーションがとれるようになりました。あとは、人間関係ですね。これが一番大きかった。仕事上の利害を超えて、人間同士の信頼や付き合いができれば、言葉の壁はあまり関係ありません。
高坂： その通りです。海外では会社の看板ではなく、最後は個人対個人ですからね。相手に「英語はたどたどしいけれど、頼りになる」と思われるか、「英語はうまいけれど、何を言おうとしているかわからない、中身がない」と思われるか。つまるところ、ものをいうのは、人柄や思考能力を含めた本人の人間性だと思いますよ。同前さんがおっしゃった“仕事に必要な専門用語”にしても、その分野の仕事をきちんと考えてやっていれば、自ずと理解でき、使えるようになるものです。物事を考えること自体に英語の巧拙は関係ない。我々は日本語で思考しているのですから。人間性と、それを培う思考言語としての日本語の能力――グローバルで活躍する人にこそ、それらが求められるべきですよ。
同前: ニューヨークへ行ったとき、当時5歳だった娘を地元の保育園に入れたのですが、将来を考えて、自宅では私も妻も一切英語を使わず、完全に日本語だけにしました。そして、徹底的に漢字を教えました。というのも、まだ子どもですから、いったん英語社会に入ると、どんどんなじんでしまうんですね。いずれ日本に戻ったとき、いくら英語がペラペラでも、母国語である日本語の能力がきちんと備わっていなければ通用しません。娘にもそう言い聞かせて、何とか頑張らせました。いまはバイリンガルを活かした仕事に就いていますが、やはり子どもの頃に日本語の基礎を身につけられたことは、彼女にとってすごくプラスになっているようです。日本語の豊かさ、奥の深さというのは素晴らしいですからね。とにかく表現が多彩だし、一つひとつの言葉に深い意味があります。本当に優れた言葉だと思います。
高坂： 私の息子も赴任先のブラジルで育ち、小さい頃はポルトガル語がペラペラでしたが、日本に戻ってきてからは使う必要がなかったので、いまではすっかり忘れてしまったようです。早い段階で海外へ出て、そこでずっと生活していれば、言葉自体は身につくでしょう。しかしそうすることが、本当の意味で人材のグローバル化に役立つかどうかはわかりません。
同前: 日本企業の海外進出の勢いが途切れた後、大和證券では一時、国内から社員を出す代わりに、向こうで生まれ育った日本人を現地採用するということを試みたのですが、入社後に苦労された方が多いようでした。そういう人材は、確かに語学は達者ですが、それだけなんです。学校や家での教育も含めて日本語でものを考えたり、日本語を使って仕事をしたりした経験が圧倒的に少ないからでしょう。日本的なものの考え方、日本的な発想や感性、日本の本当の強みといったようなものがわからなくて、ただ商売上の言葉のやり取りに終始してしまう。いわば“日本人としての人間力”が弱いんですよ。お客様がなぜ他国の証券会社ではなく、日本の証券会社を選んでくれるのか。日本人独特のきめ細かい対応や商品・サービスの内容、信頼性、そういう部分が日本のビジネスの特徴として高く評価されているわけです。海外では、いい加減な商売やずるい商売も横行していますが、日本人は基本的にそういうことをしません。実際に外へ出てみると、その素晴らしさを強く実感しますし、日本人なら誰でも努力次第で、それを十分に発揮することができるはずです。グローバル化といっても、何から何まで海外のまねをして、そのまま取り入れればいいというものではありません。日本ならではの特徴を存分に活かし、むしろこちらから外へ打って出ていく。本来、そうであるべきだったのに、“外へ出ていく力”が、残念ながらつい最近まで、すごく弱っていたんです。
高坂： 同感ですね。私が伊藤忠商事に入って、まず叩き込まれたのは、創業の精神である「三方善し」でした。売り手よし、買い手よし、世間よし――まさに日本人独特の考え方ですね。一方、海外ではよく“win-win”という言葉が使われますね。以前、中国である国際会議に出席したとき、各国の参加者がどうすれば互いにwin-winの関係ができるかばかりを議論していたので、それはおかしいといったことがあります。本当に大切なのはwin-winじゃない、“win-win-win”なんだと。要は「三方善し」ですよ。お互いにいいだけでなく、社会にも世間にもメリットがあるのか。そういうところまで考えないと、これからの国際社会では生きていけない。それが本当の意味のグローバル化だと言ったら、みんな共感してくれました。ビジネスでも何でも真剣な話し合いの場では、やはり言葉のうまい下手より、その中身や、モノの考え方が問われると言っていいでしょう。
specialtyをもつ人財を育てるために企業人事ができること
同前: 大和證券では1988年に設立した「大和日英基金」を通じて、日英交流に資するさまざまな事業を行っていますが、その一環として、日本に関心のあるイギリスの若者に19ヵ月間のスコラーシップを提供しています。条件はひとつ。プログラム終了までに、中・上級レベルの日本語能力をマスターすることです。少なくとも日本の新聞を読みこなせるところまでは到達してほしい。当初、「19ヵ月間で日本語を身につけるなんて厳しすぎる」とイギリスの理事からクレームがつきましたが、そこだけは頑として譲りませんでした。日本語が理解できて新聞が読めなければ、日本ではビジネスができませんからね。すでに160名ほど卒業生がいて、そのまま日本に留まって活躍し続けている人も少なくありません。というのも、言葉がわかってくると、日本語や日本の文化にどんどんはまってしまうんです。日本の文化や精神性の象徴である日本語は、彼らにとって非常に魅力的な言語のようです。
高坂： むしろ最近は、日本人自身がその魅力や重要性をあまりわかっていないから、困ったことですよ。やはり本を読まなくなったことが大きいと、私は思います。本を読むことで、人はものを深く考えるようになります。パソコンで検索すれば、ある種の答えはすぐ出てきますが、そういう答えはすぐに忘れるものです。自分の頭を使って考えていないので、身につきません。やはり時間がかかっても、自分で本を読み、調べ、頭の中で考えることが大切です。本を読み、自ら思考することで、日本語も磨かれ、話に広がりや深みが出てきます。2013年秋、日本漢字能力検定協会では「文章読解・作成能力検定」をスタートさせました。この検定は、自らものを考えるためのベースとして、思考言語である日本語の運用能力の向上に資することを目的にしています。文章を正しく・漏れなく理解する能力と、相手にこちらの意図を間違いなく伝え、さらに行動に誘える文章作成能力を育成・測定するものです。このような日本語運用能力の体系的なトレーニングツールなどを育成に取り入れることも一法ではないでしょうか。
同前: 高坂さんとは、経済同友会の「出前授業」の活動で、各地の中学・高等学校へよくご一緒しますが、最近の若い人を見ていて少し心配なのは、あまりにも画一化されていることです。中学でも高校でも総合点主義で、本人の適性や好き嫌いとは関係なく、みんな同じように進んでいくでしょう。だから、自分で自分の方向性を決めるのが非常に遅い。欧米では、中学生なら3～4割が自分の進路を決めているのに、日本で「将来やりたいことが決まっている人は？」と聞いても、手を上げるのはクラスでせいぜい2、3 人です。大学生でも自分の将来をきちんと考えているのは、半分程度じゃないでしょうか。
高坂： そして、いざ就職となった途端に慌てるんですよ、本人も、親も、先生も（笑）。
同前: イギリスで話を聞いて驚いたのですが、向こうの高校では入学時に7科目ぐらいで受験して、学年が上がるにつれて徐々に科目を絞っていき、大学受験では2～3科目の目指す専門分野の資格試験を受け、その成績表を提出して大学面接を受けます。科目を絞り込ませることで、大学へ入るときには、全員にこれという将来の方向性をはっきりと決めさせているわけです。日本もこれを学ぶべきだと思います。
高坂： 実は今日も、高校1年生に出前授業をしてきました。高1というと15、16歳。昔なら、元服の年ですよ。論語に「吾十有五にして学に志す」とあるのは、本来その年齢になれば、自分がいかなる道を行くのか、志を決めなければならないという意味ですね。では、どうやって決めるかというと、純粋に自分は何が好きで、何が得意かをもとにして決めればいい。そしてそれをどう伸ばしていくのかを、いまのうちに考えておかなければいけないんだと、朝から一席ぶってきました。
同前: 私も、いつも同じようなことを話します。自分の一番得意なことをどうやって見つけるか。就職する段になって、初めてそれを探そうとするから間違えてしまうんです。現代では、みんながやるようなことをやろうとする人は、世界中にごまんといます。英語で“What’s your specialty?”といいますが、私もニューヨーク時代によく「君の強みは？ 特徴は？ 君だけのアイデアは？」と聞かれて答えると、“It’s just a commodity”なんて言われたことがありました。「それは平凡だよ、人並みだよ」と。自分はどうしたいのか。自分だけができることは何なのか。グローバルの現場に出ると、日本社会にいたときよりもはるかに“自己の確立”が問われます。それがないと、組織を牽引していくことも、個人対個人の人間関係を築くこともできません。自分の中に伝えるべきコンテンツがないわけですから。その意味では、学校だけでなく企業も、「こういう人材が欲しい」という方向性をもっと鮮明に打ち出すべきでしょう。若者が早い段階から自分と向き合い、自らの強みや専門性を自然と深めたくなるような採用・育成のしくみを工夫してほしいと思います。
高坂： 学生が自分の志に合った仕事を納得いくまで探せるように、新卒一括採用の習慣もそろそろ見直したほうがいいでしょう。いずれにしても、これからの日本のビジネスパーソンは、同前さんがおっしゃるようにcommodityとしての労働力ではなく、specialtyを有する人財でなければなりません。リーダー候補ともなればなおさらです。そのためにも、自分や社会のことを深く考える際のベースとして、日本語能力がより重要になってくる。企業の人事担当者はそこに注目してほしいですね。真に優秀な人材を育てようと思えば、日本人としての基礎を疎かにはできないのですから。
（2014年12月 東京都千代田区 日本漢字能力検定協会にて）
