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『日本の人事部』トップ > 商品サービスサーチ > 人事管理:制度・運用 > 離職促進要因分析 Last Update : 2010/02/09 23:55

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最終更新日時:2008/09/04 23:34

離職促進要因分析

若手・中堅社員の離職率低減/定着化を支援
商品/サービスの特徴
昨今、大卒新入社員の入社後3年間の離職率が3割から4割近くに上ろうとしています。採用に一人当たり50万円以上かけている企業も珍しくなく、入社後かかるコストを勘案すると社員の定着化は経営上、大きな問題です。離職率が高いまま採用にコストをかけ続けても利益の垂れ流しになりかねません。


本サービスでは、離職の原因として考えられる三つの要因の中で二番目の企業の内部環境要因に着目。

@外部環境要因
A企業の内部環境要因
B社員の個人特性要因)、

企業の内部環境要因を対象に、科学的アプローチに基づき、社員の離職を促している企業固有の要因を分析し、改善を支援致します。
診断フェーズ【離職促進要因分析】
対象層となる社員への調査を通じて以下の分析を行います。

●当該企業内で、離職を促進している要因要素の明確化
●各要素が離職に与える「影響度の強さ」と、平均的な日本企業と比較したときの各要素の「水準・レベル」の把握
●離職率低減のために優先的に取り組むべき課題の抽出
●離職と対極的な概念で社員の定着化につながる「モチベーション・コミットメント要素」(仕事に対するやりがい、組織に留まっていたいという思い)の明確化

診断結果を踏まえた改善コンサルティングも提供いたします。
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